人生の三大資金とは？その必要額や貯め方も知っておこう！

人が生きていくためにはたくさんのお金がかかることは、多くの方が実感していることと思います。
生活費だけでなく、長い人生で起こる多くのイベントには、多くのお金が必要です。
そこで、人生の三大資金と呼ばれるお金を、計画的に準備しておくことが重要になります。
三大資金とはどのようなものか、それらはどれくらい必要になるのか、そしてその金額をどうやって貯めるのか、解説します。

人生の三大資金とは？

人生の三大資金とは、住宅資金、教育資金、老後資金の3つの支出を総称したものです。

長い人生においては様々なイベントがあり、中でもマイホームの購入や子どもの教育は、たくさんのお金がかかります。
また、老後を迎えると給料をもらうことはできなくなるため、どのように生活していくかが大きな問題となります。
これらの支出はいずれ必要になることが分かっているため、前もって時間をかけて準備しておくことができます。

金額の大きさや事の重要性、そして準備した場合の効果が大きいため、人生の三大資金として特に準備するのが望ましいと考えられています。

住宅資金

住宅資金とは、マイホームを購入するのに必要な金額のことです。
多くの方は住宅ローンを利用するため、マイホームを購入するために必要なお金はそれほどないと思うかもしれません。
しかし住宅ローンはいずれ返済しなければならないので、マイホームを購入するのに必要なお金のすべてが住宅資金となります。
つまり、マイホームを購入するためにはどれくらいのお金が必要であり、そのお金をどのように支払うかを考えることがポイントとなるのです。

いくらくらい必要？

マイホームを購入するのに必要なお金についてのデータとして、住宅金融支援機構が公表した「2023年度 フラット35利用者調査」のデータをご紹介します。

この調査では、2023年度にフラット35を利用した人がどのような住宅をいくらで購入したのかといったデータが明らかにされています。
2023年度は3万件を超える利用者を対象とするかなり膨大な統計となっており、住宅購入の実態を表すものと考えられます。

この調査では、購入したマイホームの種類ごとの購入金額が明らかにされています。
2023年度の種類ごとの購入金額は以下のとおりです。

種類	購入金額
マンション	5,245万円
土地付注文住宅	4,903万円
注文住宅	3,863万円
建売住宅	3,603万円
中古マンション	3,037万円
中古戸建	2,536万円

マイホームの購入に必要なお金は、購入するマイホームの種類によって大きく異なります。
新築マンションを購入しようとする方の場合、全国平均でも5,000万円を超える金額となっています。
また、土地付注文住宅も5,000万円近い金額となっています。
一方で、建売住宅や中古マンション、中古戸建は前年度より金額が減少していますが、この傾向が今後も続くのかは注意しなければなりません。

どのように準備する？

マイホームの購入資金を全額、契約時に準備する必要はありません。
手持資金から頭金として支払う金額がいくらぐらいあり、住宅ローンとして融資を受ける金額がどれくらい必要かを確認しましょう。

頭金はマイホームを購入する前に貯めておく必要がありますが、家賃を支払いながら貯めるのは容易ではありません。
NISAなどを使って、給与の入る口座とは別に管理しておきましょう。
ボーナスのある人は、ボーナスでまとめて貯金することも考えておきましょう。

住宅ローンを組む際は、必ず金融機関の審査を受けなければなりません。
どのような条件で住宅ローンが利用できるか、あるいは住宅ローンを組むことができないのかを知るために、審査を受ける時期を見極めておきましょう。

教育資金

教育資金とは、子供に教育を受けさせるために必要な金額のことです。
まだ子供がいない人は、教育資金といえば大学の入学・通学に必要なお金のことだと思われる方もいるでしょう。
しかし実際には、大学に入る前の段階で、すでに多くの教育資金が必要になります。

小学校に入る前であれば、保育園や幼稚園に通うためのお金が必要です。
小学校や中学校に通ううちは学費はかかりませんが、教材費や給食費などは負担しなければなりません。
また、小学校や中学校から私立に通うこととなれば、その負担は大変に大きなものとなります。
高校も学費や入学金だけでなく、教材や施設費などの支払いが発生します。
学校だけでなく、塾や習い事にかかる金額も大きいので、大学に入学する前から教育資金が必要ですし、大学に通う時にはさらに大きな負担となります。

いくらくらい必要？

幼稚園～高校までの教育資金

教育資金としていくらくらい必要なのか、その金額は人によって、あるいは通う学校の種類によって大きく異なります。
そこで、目安になる金額を文部科学省の「令和3年度　子供の学習費調査」からご紹介します。
学習費とは、学校に支払う学校教育費と学校給食費、そして学校以外に支払う学校外活動費からなる金額で、子どもが大きくなるのに必要なあらゆる支出からなる金額といえます。

「令和3年度　子供の学習費調査」によれば、学習費総額を学年別にみた場合、以下の表のようになっています。

		公立	私立
幼稚園	3歳	133,353円	309,170円
	4歳	140,838円	276,125円
	5歳	198,555円	339,341円
	小計	472,746円	924,636円
小学校	1年生	379,539円	2,136,449円
	2年生	283,211円	1,402,725円
	3年生	315,794円	1,519,595円
	4年生	329,198円	1,592,088円
	5年生	380,774円	1,683,972円
	6年生	423,506円	1,664,831円
	小計	2,112,022円	9,999,660円
中学校	1年生	531,544円	1,806,991円
	2年生	443,848円	1,218,559円
	3年生	640,925円	1,278,255円
	小計	1,616,317円	4,303,805円
高校	1年生	629,459円	1,276,978円
	2年生	457,895円	941,873円
	3年生	455,762円	937,550円
	小計	1,543,116円	3,156,401円

例えば幼稚園私立→小学校公立→中学校公立→高校私立というルートで進んだ場合、その総額は約780万円となり、大学に入学する前にこれだけのお金が必要になることが分かります。
すべて公立であった場合でも、その総額は約574万円であり、教育費として相当のお金が必要になります。

大学の教育資金

大学に通うために必要な教育費がいくらなのか、日本政策金融公庫が公表した「令和3年度　教育費負担の実態調査結果」からご紹介します。
大学に通うためには、入学費用（受験費用、学校納付金、入学しなかった学校への納付金）、在学費用（授業料や通学定期代などからなる学校教育費と、塾や参考書、習い事を含む家庭教育費からなります）がかかります。
また、大学に進学する際は自宅外通学となることも多く、そのために必要な仕送りやアパートの敷金・礼金、家財道具などの費用もかかります。

「令和3年度　教育費負担の実態調査結果」によれば、入学費用と在学費用の金額は以下のようになっています。

	国公立大学	私立大学文系	私立大学理系
入学費用	67.2万円	81.8万円	88.8万円
在学費用	103.5万円	152.0万円	183.2万円
入学費用＋在学費用（4年分）	481.2万円	689.8万円	821.6万円

また、自宅外通学する際の仕送り額は平均で年間95.8万円となっているほか、自宅外通学を始めるための費用は平均で38.7万円となっています。

教育資金の総額

幼稚園～大学まですべて国立・公立でかつ自宅から通う場合、トータルで1,055万円程度の教育資金が必要となります。
逆に、幼稚園から大学まですべて私立の場合、大学に自宅から通った場合でも私立文系大学で約2,528万円、私立理系大学では約2,660万円となります。

またこれとは別に、大学で自宅外通学を選択した場合には、4年間で421万円程度がかかることとなります。
そのため、自宅外通学の私立大学となった場合は、大学4年間だけで軽く1,000万円を超える教育資金が必要になります。

	国公立	私立（文系）	私立（理系）
幼稚園（3年間）	47.2万円	92.4万円
小学校（6年間）	211.2万円	999.9万円
中学校（3年間）	161.6万円	430.3万円
高校（3年間）	154.3万円	315.6万円
大学（4年間）	481.2万円	689.8万円	821.6万円
大学に自宅外通学（4年間）	421.9万円

どのように準備する？

大学に通うための教育資金を準備するには、NISAや学資保険を利用するのが一般的です。
NISAを利用する場合は、つみたて投資枠を利用して、毎月少しずつ貯金する感覚で貯めていくようにしましょう。
学資保険の場合は、生まれてすぐに始めると18年ほどの期間があるので、その間無理なく支払える金額で設定しましょう。
若いうちはあまり余裕がないでしょうから、最初は学資保険に加入し、少し余裕が出てきたらNISAを併用することもできます。

ただし、小学校や中学校から私立に通う場合は、結婚してからや出産してからの準備では間に合わない可能性があります。
この場合は、夫婦がそれぞれ独身時代からの貯蓄を利用する、あるいは親からの援助がある場合は活用するといった方法が考えられます。
小学校や中学校から私立になる場合は、公立の場合との教育費の差が大きいため、継続して払い続けられるか確認しておく必要があります。

老後資金

老後資金とは、サラリーマンの方が定年を迎えた後、年金だけでは生活できないと考え、生活資金などに利用するお金のことです。
老後といっても、勤務先によって定年を迎える年齢は異なりますし、定年後も給与は下がるものの、嘱託社員などとして雇用してもらえる会社は増えています。
そのため、まずは自身の定年となる年齢、そしてその後の雇用関係の変化についてあらかじめ確認しておかなければなりません。

また、老後資金の大きな割合を占めるものに退職金があります。
退職金がどれくらいもらえるのか、あるいは退職金はまったくないのかによって、老後資金の準備方法は大きく変わります。

定年退職後は、厚生年金・国民年金が収入の大部分を占めます。
年金の金額は、現役世代における給与の金額とは比較にならないほど少ないということは、誰でも知っているでしょう。
しかし、実際の年金の金額を知らない方もまた多いと思います。
そこで、老後資金を考えるにあたっては、まず自身の年金の金額を確認しておきましょう。
「ねんきんネット」という日本年金機構のサイトでは、自身の年金の加入状況から将来の年金額を知ることができますし、今後も年金に加入し続けた場合の予想金額も知ることができます。

https://www.nenkin.go.jp/n_net/

www.nenkin.go.jp

利用にあたっては利用登録が必要ですが、いったん登録すればその都度ログインして、自身の年金の記録を確認することができます。

いくらくらい必要？

老後資金として必要になる金額を求めるには、まずは老後の生活費がいくらくらいになるかを知る必要があります。
そこで、総務省の「家計調査年報（家計収支編）2023年（令和5年）」から、老後を迎えた方がどれくらい生活費として支出しているのかをみておきましょう。

ここでご紹介するのは、65歳以上の夫婦のみの無職世帯における毎月の収支の金額です。

収入		支出
社会保障給付（年金）	218,441円	食料	72,930円
その他	26,139円	住居	16,827円
		光熱・水道	22,422円
		家具・家事用品	10,477円
		被服及び履物	5,159円
		保健医療	16,879円
		交通・通信	30,729円
		教養娯楽	24,690円
		その他の消費支出	50,839円
		税金	13,090円
		社会保険料	18,435円
		その他	円
収入合計	244,580円	支出合計	282,496円

この統計によれば、収入合計より支出合計の方が38,000円ほど多い結果となっています。
毎月38,000円不足するということは、1年間で45万円、10年間で450万円、20年間では900万円ほど足りないということです。
この統計には現れないような支出があれば、さらに不足額は大きくなります。

夫婦2人の世帯であれば、生活費として毎月30万円程度必要になると考えられます。
そのうえで、「ねんきんネット」で受給予定の年金の額を確認し、毎月いくら不足するのか、そしてその額が20年、30年必要となった際には総額いくらになるのか、計算しておきましょう。

どのように準備する？

老後資金が必要になるまでの間に、住宅資金や教育資金が必要になるのが一般的です。
そのため、老後資金を貯めるのはどうしても後回しになってしまう傾向にあります。
子育ても一段落すれば老後資金は貯めやすくなりますが、その頃には収入が減少局面に入っていることも多く、思いどおりに貯金できないこともあります。

そのため、若いうちから少額でもいいので、強制的に老後資金を準備しはじめることが重要です。
老後資金のために利用できるのは、iDeCoや生命保険会社の個人年金保険です。
これらを利用すれば、月々の掛金は少額でも、ある程度まとまった老後資金を準備できます。

資産運用をNISA中心に考えている方は、住宅資金や教育資金で必要になるたびにNISAの一部を取り崩し、残りを老後資金とすることもできます。
ただし、住宅資金や教育資金を取り崩した段階でほとんど使い切ってしまうことも考えられるので、より慎重に計画しておく必要があります。

まとめ

長い人生の中でお金が必要になる局面はいくつかあります。
その時に備えてお金を準備しておけば、多額の支出が必要になっても困ることはありません。
一方で何も準備していない人は、マイホームの購入や子どもの教育など、お金のために計画変更せざるを得ないことも起こり得ます。
できるだけ自分の理想に近い人生を送るためにも、ライフプランを立てることは非常に重要なのです。