マイホームを買うには立地や間取りよりまずは資金計画を

マイホームの購入は、長い人生におけるもっとも大きな買い物であり、一生のうちでのハイライトといえる瞬間です。
自分の家を持つまでの間にいろいろなことを考え、実際に購入に至るまでに多くの時間がかかりますが、まずは家の立地や間取りなどを考える人が多いと思います。
しかし、マイホームを購入するには、まずマイホーム購入の資金計画を作成しなければなりません。
どのような形で資金計画を作成するといいのでしょうか。

マイホーム購入にあたっての資金計画とは？

マイホームを購入しようと計画する際には、住宅の立地や間取りを考える前に、資金計画を立てなければなりません。
真っ先に資金計画を立てるのは、どのような物件を購入できるのかを最初に確認しておき、無理のない形でマイホームを購入するためです。

新しく自分の家を購入する際に、理想とする家の姿を思い描くあまり、無計画になってしまうことがあります。
特にお金に関しては、「何とかなるだろう」とつい楽観的になってしまうことがあります。
その結果、手持ちの資金で必要な支払いができなくなったり、マイホームを購入した後に返済が苦しくなってしまうことがあります。

そこで、現在の収入や預貯金、そして将来の収入の状況を予測し、いくらを上限としてマイホームを購入するのかを考えます。
これが、マイホームの資金計画です。
資金計画を立てて、無理のない支払いができる金額を求めたら、その条件に合った物件を探すようにしましょう。
また、建物の内装や設備などを決める際には、資金計画を意識したものとしましょう。

資金計画のポイント

マイホームの資金計画を立てる際には、いくつかのポイントがあります。
将来の予測が含まれるので、完全な資金計画とすることはできませんが、ある程度予測が外れても問題のない資金計画となるようにしましょう。

頭金はいくらにするか？

マイホームを購入する際には、いくらかの資金を準備しておき、頭金として支払うのが一般的です。
そこで、マイホームを購入する前に、頭金をいくらにするのかを決めておきましょう。

頭金として準備する金額は、住宅ローンで融資を受ける金額とは別に準備しなければなりません。
マイホームを購入する前ですから、家賃を支払いながら少しずつお金を貯めていく必要があります。
そこで、何年後にマイホームを購入したいか、家族の人生設計（ライフプラン）にあわせてその時期を決定しておきます。
そして、毎月貯金する目標金額を決めて、頭金として貯金する金額を設定します。

頭金の金額が大きくなるほど、住宅ローンの金額が少なくなり、マイホーム購入後の返済が楽になります。
ただ、家賃を支払いながら貯金するのも大変なので、頭金と住宅ローンのバランスを考えながら資金計画を作成していきます。

またマイホームを購入する際には、頭金とは別に必要となる法定費用があります。
法定費用を払えなければマイホームを購入することはできないので、頭金と一緒に準備しておきましょう。

住宅ローンをいくらにするのか？

基本的に、マイホームを購入した際に頭金として支払った金額以外は、すべて住宅ローンを利用して資金調達します。
つまり、物件の金額と頭金の金額から、おおよその住宅ローンの総額が分かります。
住宅ローンの総額が分かれば、金利の利率と返済期間から月々の返済額を計算することができます。

ここで大事なのは、住宅ローンの総額より、月々の返済額がいくらになるかです。
月々の返済額は、住宅ローンを完済するまで基本的に減らすことはできません。
そのため、はじめから無理のない金額になるよう、計画自体を練り直す必要があります。

返済期間は最長35年とすることが多いでしょう。
ただ、完済時期にはすでに定年を迎えていることもあるので、その場合の返済期間については十分に検討しておかなければなりません。

いずれにしても、「何とかなるだろう」という見通しの甘い計画では、購入後の生活が破たんする可能性もあるので、より慎重に考えていきましょう。

親などからの資金援助はあるのか？

マイホームを購入しようとする際に、親が購入資金の一部を援助しようと準備していることがあります。
そこで、マイホームを購入する際には、あらかじめ親にその計画を話しておくといいでしょう。

中には、親に頼りたくないとか干渉されたくないからという理由で、親に黙ってマイホームを購入する人もいます。
しかし、親が資金援助してくれる場合に、お金をマイホーム購入前にもらうのか購入後にもらうのかで、贈与税の負担が大きく変わり、マイホームの購入前にもらうのが税制上有利になります。
親に黙ってマイホームを購入しても、金銭面で得になることはないので、あらかじめ話をしておきましょう。

親以外の親族から資金援助がある場合は、基本的に資金援助を受けるタイミングに関係なく、贈与税がかかります。
贈与税はお金をもらった人が納めなければならないため、どれだけの税額になるのかを確認したうえで資金計画を立てましょう。

夫婦の負担をどのように分けるのか？

夫婦でマイホームの購入を計画している場合には、夫と妻のどちらがどれだけの負担をするかも計画しなければなりません。
特に頭金や住宅ローンをどちらがどれだけ負担するのかは、マイホーム購入後の生活に直結する問題です。
また、住宅ローンの返済は出産や育児、夫婦の働き方にも大きく関係します。
「これから給料が増えるだろう」という甘い見通しではなく、住宅ローンを完済するまで問題なく払える金額で考えるようにしましょう。

また、夫婦で購入した場合は、土地や建物の名義は購入金額の負担割合に応じた共有となります。
長い目で見れば、将来の相続にも影響するので、この点からも慎重に検討する必要があります。

理想は高く、だが現実を見据えた資金計画を

「夢のマイホーム」というように、マイホームを購入しようと動いている時は、様々な夢を見ている時期です。
マイホームに対して理想を掲げるのはとても大切なことで、理想が具体的にならなければ購入にまで至らないでしょう。

ただ、理想があまりにも高すぎると、いつまでも理想の家に出会えません。
また、仮に理想の家に出会えたとしても、金銭面から断念せざるを得ないこともあるでしょう。
マイホームについて理想を持ちつつ、現実的な資金計画を練る必要があります。
資金計画に夢を織り込んではいけません。

まとめ

マイホームを購入したらすべてが終わりではなく、購入した時から長年にわたるローン返済が始まります。
どのようにマイホームを購入するか考える際に、購入する時点での資金計画だけに着目する方も多いです。
しかし大事なのは、最長35年にもわたるローンの返済を順調に行うことです。
ローンが返済できなければ、最悪の場合、購入したマイホームを手放し、さらに借金が残ることとなります。
そのような最悪を防ぐため、長い目で見て無理のない資金計画を立てるようにしましょう。