ついに念願のマイホームを手に入れたよ！
でもマイホームって維持費が高いらしいけど、大丈夫？
念願のマイホームといわれるように、マイホームを購入することは多くの人にとって大きな目標となっています。
頭金を貯めていき、住宅ローンの審査が通れば、ついにマイホームを手にすることができます。
ただ、マイホームは購入する時だけでなく、購入した後も維持するためにお金がかかるので注意が必要です。
はたしてマイホームの維持費としてどのようなものがあり、どれくらいの費用がかかるのか、ご紹介します。
マイホームの維持費は「税金」「保険」「管理費」「維持・補修費」に分類される
マイホームの維持費は、大きく分けて「税金」「保険」「管理費」「維持・補修費」の4種類に分類できます。
これらの維持費は基本的にすべてのマイホームに対してかかりますが、どの人にも必ず発生するものと、住む人のニーズに合わせて発生するものとがあります。
税金は、すべてのマイホームに対して強制的に発生します。
保険は保障の内容に応じて金額を調整することはできますが、ゼロとすることはないでしょう。
管理費はマンションについてのみとなることがほとんどですが、強制的に発生します。
維持・補修費は戸建の場合、どの程度お金をかけて建物を維持するかを決めることができます。
これに対してマンションの場合は、修繕積立金として強制的に徴収されることとなります。
マイホームの維持費①税金
マイホームについて必ず発生する税金は、不動産取得税と固定資産税です。
それぞれの税金がどのように計算されるのか、解説します。
不動産取得税
不動産取得税は、土地や建物を取得した時に発生します。
マイホームを購入した場合も、土地や建物を購入しているので、不動産取得税が発生します。
ただ、マイホームなどの購入については、不動産取得税が発生しにくくなるような計算が行われます。
一定の条件を満たす住宅を取得した場合、建物の価格から最大1,200万円が控除され、その残額に対して税率をかけるものとされています。
また、住宅用の土地については、一定額が減額されることとされています。
不動産取得税の軽減措置は非常に重要なものですが、複雑な内容となっているので、別記事で詳しくご紹介します。
固定資産税
土地や建物などの不動産を所有している人に対しては、毎年固定資産税が発生します。
固定資産税はマイホームを手放すまで毎年発生するので、トータルでは相当の金額になります。
固定資産税の金額は、1月1日現在の土地や建物の固定資産税評価額×1.4%ですが、住んでいる地域によっては都市計画税も一緒に徴収されることがあり、この場合は固定資産税評価額×1.7%の税額を負担することとなります。
固定資産税評価額は、公示地価に代表される土地の購入価格や建物の建築価格とは異なります。
土地の場合、固定資産税評価額は公示地価の7割程度となります。
また建物の固定資産税評価額も、建物の建築価格の7割程度が目安となります。
マイホームの維持費②保険
保険はいざという時のために加入するものであり、マイホームに関しては建物の損壊に備えて加入するものと、住宅ローンの借主の不測の事態に備えて加入するものとに大別されます。
加入の目的は大きく異なりますが、いずれもほとんどの人が利用しています。
火災保険・地震保険
マイホームが災害や火災によって破損した場合、持ち主が修復しなければなりません。
当然、修復費用は持ち主が負担することとなりますが、その負担が大きくなると修復できないこともあります。
万が一の事態に備えて、火災保険や地震保険に加入するのが普通ですが、その分、保険料の負担が発生します。
団信（団体信用生命保険）
また、住宅ローンを利用している人が亡くなると、その時点の住宅ローンの残債の返済が免除されることは知られていますが、これは団信に加入しているためです。
団信に加入するには、その保険料を負担しなければならず、この支払いも毎年発生します。
また、住宅ローンのプランによっては、支払い時期が毎年ではなく、毎月のローン返済に含めるものもあります。
マイホームの維持費③管理費
管理費とは、おもにマンションに入居している人が、そのマンションの管理を行っている管理会社に支払う費用です。
戸建住宅の場合は、管理会社に自宅や共同施設の管理を依頼していない限り、発生することはありませんが、マンションの場合はほぼすべてで発生します。
管理費の金額は管理会社が決定するため、入居者が決めるものではありません。
ただ、マンションを購入する際に管理費の金額を調べたり、この先管理費が高くなりそうかどうかを推測することはできます。
一般的に建物が大きくなるほど、そして建物の管理状況や付帯サービスが充実しているほど、管理費は高くなる傾向にあります。
マイホームの維持費➃維持・補修費
戸建住宅に住む人の場合、自宅の設備や外壁、屋根などが劣化すれば、補修をしなければなりません。
また、建物の劣化を防ぐため、定期的にシロアリ予防などの維持費を支払う必要もあります。
維持・補修費は毎年必ず発生するわけではありませんが、突然多額の出費が発生するリスクに備えておかなければなりません。
いつ頃にどのような補修工事が発生する可能性があるか、その内容と時期、そして金額を想定しておき、貯金をしてお金を準備しておくようにしましょう。
マンションに住む人も、自身の居住部分で発生した補修工事はその都度負担することとなります。
またこれとは別に、建物全体や共用部分で発生する補修工事のため、修繕積立金を負担しなければなりません。
修繕積立金の金額はマンションごとに異なり、特にエレベーターや立体駐車場があると、その金額が跳ね上がることかあります。
まとめ
マイホームを購入すれば、その後は住宅ローンを返済するだけと考えている方もいるかもしれません。
しかし、実際はマイホームの維持費がかかり、マイホーム購入後に発生する負担に苦労する人もいることでしょう。
マイホームの維持費としてどれくらいの支出があるのか、必ず事前に確認しておくようにしましょう。
また戸建とマンションでは維持費の種類や金額が大きく変わるので、その内容についても理解しておきましょう。
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